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2018.11【特集記事】 攻略！ 2019年新技術士試験
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４−１．企業内研修とは
企業内研修とは、通常オンサイトセミナー、ワークショップセミナーと呼ばれる講師派遣コースです。
左記のようなフローでワンサイクルが完結します。もちろん、受講記録や合格率等のデータは小センターでも保存いたしますので、各年毎の比較検討も可能です。 講師の先生も、企業の現状をヒヤリングし、ご要望をお聞きした上で実施します。回数を重ねることによって効果が目に見えるようになり、落伍者も少ないのが特長です。 特に、資格関連の企業内研修は結果が目に見え、合格者数でその効果を直接はかることが可能ですので、経年的に継続するかどうかも結果で判断が可能です。（長年に渡って毎年研修依頼のある企業様もありますが、ある程度継続すると、教育ノウハウも自社の中で蓄積が可能となり、合格者の方々が講師として指導されることも可能となってきます。） もちろん、左記の標準フローに特別に追加する（補習や模擬試験等）場合や教育プログラムに入れていただく場合も多々ございます。 講師派遣企業、教育プログラム編入企業及び大量受講者企業一覧（順不同）
４−２．企業内研修導入のメリット通常の技術士対策講座を受講するよりも、講師を自社内に招へいしてスクーリング（講義及び面談）を行う形式を選ぶ方が、企業が受講料他を補助する場合、効率的なことが少なくありません。数十名の受講者の場合、スクーリングの交通費だけでも遠方からなら馬鹿にならず、更に集団受講の割引が可能です。更に企業のご要望を盛り込んだ講義ができる利点もあります。その結果合格者が一挙に何十名も増加すると、教育担当者の評価も大いに高まろうというものでしょう。（進行度の途中報告も可能であるし、この方が途中落伍者も少ない。） 下記の条件を満たす場合は是非、企業内特別研修をおすすめいたします。
もちろん、受講料を個人負担でも、企業内研修は可能ですし、厚生労働省の給付金対象として、受講料２割のフィードバックが可能です。 また、研修費は、本社がお支払いいただき、研修は各事業所で行うことも可能です。（団体受講10名以上は割引料金になります。） 私どもの技術士対策講座の企業内研修を数百人単位でご受講いただく大建設コンサルティング会社もあれば、10名ギリギリの人数（中には数名でも企業内研修方式でやってほしいというご要望もあります。）で実施する場合もあります。つまり企業や事業所の規模には関わらないということです。 研修後は必ずアンケートを実施し、受講者の満足度を確認できるようにしております。 ４−３．企業内研修の具体事例企業内研修コースもさまざまなバリエーションがありますが、代表的なコースを１例とり上げてみます。
企業内研修では、技術士試験に合格させることが第一目標ですが、それだけにとどまらず、それぞれの業務内容に応じた技術者（エンジニア）のあるべき姿勢、態度、行動力を学ぶことができます。また、日頃業務上で悩んでいる点を講師に相談することも可能です。報告書や技術レポートの書き方は、技術者の基本ですし、口頭試験対策は技術プレゼンテーションの能力アップにもつながります。 小センターでは、公開講座や通信教育でもこれらのご要望にお応えするようにしております。 ホームページでご確認下さい。 （「わかりやすい文章の書き方と評価される技術論文のまとめ方」等）HPからお申込み下さい。 （特別指導講座も可） 企業内特別研修（講師派遣）・社内教育研修プログラムの導入のご相談、講座のお申込みは TEL 03-5276-9033、FAX 03-5276-9034、service@techno-con.co.jp まで 担当鈴木 |